高専・工業高校からの採用｜学生にどう伝えるか、具体まで落とす

抽象語では伝わらない

「暮らしやすい」「働きやすい」といった言葉は、学生の判断材料にならない。どの会社も同じことを書いているためである。

技術系の人材を確保する上で、地方企業にとって最も現実的なルートのひとつ。学校との関係づくりが前提になる。

数字と場面で書く

所要時間、家賃、休日の過ごし方。数字と具体に置き換えて、ようやく判断材料になる。

学校の就職担当と定期的に接点があるかどうかという点も、金額や頻度まで書くと印象が変わる。制度の有無だけでは伝わらない。

ここで挙げたやり方が合わない会社もある。人員体制と採用人数によって現実的な打ち手は変わるので、そのまま当てはめずに翻訳して読んでいただきたい。

不利な情報も出す

書きにくい条件を伏せておくと、選考の終盤で辞退の理由になる。先に出せば対象は絞られるが、歩留まりは上がる。

出し方には工夫がある。事実を並べ、それに会社がどう向き合っているかを添えると、正直さと配慮の両方が伝わる。

書く場所

募集要項、採用ページ、スカウト文面、面接での説明。同じ内容を複数の場所で一貫して伝えたい。

場所によって書いてあることが違うと、学生は不安になる。まず一箇所に正しく書いて、他はそこを参照する形にするのが扱いやすい。

高専・工業高校からの採用を自社の言葉にする

技術系の人材を確保する上で、地方企業にとって最も現実的なルートのひとつ。学校との関係づくりが前提になる。

自社の話に落とすときは、技術系の職種と学科の対応を整理できている、学校の就職担当と定期的に接点がある、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。

あわせて、高専卒・高卒の処遇を明確にしているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。

よくある誤解

「移住や住まいの支援は費用がかかりすぎる」と考える前に、どこまでなら負担できるかを金額で出してみたい。全額でなくても、金額と条件が明示されていること自体が安心材料になる。

「このテーマは採用担当が理解していれば十分」というのも危うい。経営層と配属先に共有されていないと、必要な条件整備の判断が下りてこない。

「地域の魅力を伝えれば来てくれる」というのも単純すぎる。地域の話が会社の話にすり替わっていると、結局その会社で働く理由が伝わらない。

自社に当てはめて考える

記事の内容をそのまま持ち込む必要はない。自社の条件に照らして、次の項目のうちどれが欠けているかを確認するところから始めたい。

• 技術系の職種と学科の対応を整理できているかどうか
• 学校の就職担当と定期的に接点があるかどうか
• 高専卒・高卒の処遇を明確にしているかどうか
• 入社後の育成計画が学歴別に用意されているかどうか

項目を埋めた結果は記録に残しておく。翌年の担当者が同じところから考え直さずに済むのは、この記録があるかどうかで決まる。

よくある質問

このテーマは自社にも当てはまりますか。

地域や業種によって影響の大きさは変わります。昨年の選考で、このテーマに関わる理由の辞退があったかどうかを確認するのが、いちばん確実な判断材料になります。

自治体の制度は使えますか。

年度ごとに要件が変わるうえ、申請の工数もかかります。使えたら加点という位置づけにして、制度がなくても成立する採用計画を先に組んでおくほうが安全です。

効果が出るまでどのくらいかかりますか。

年度をまたいで効いてくるものが多く、数週間では判断できません。短期で見るなら、選考中に学生から出る質問の変化を手がかりにするとよいです。

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この記事のまとめ

全部を一度にやる必要はない。この記事のなかで、自社がまだ手をつけていないものを一つだけ選んで、次の採用シーズンの頭に置いてみてほしい。