インターンシップ｜よくある失敗と、手を打つ前の確認

目的が決まらないまま始める

インターンシップに手をつけること自体が目的になっているケースは多い。他社がやっているから、という理由で始めると、成果の判断基準がないまま工数だけが増える。

インターンは会社を知ってもらう場であると同時に、こちらが学生を見極める場でもある。採用に直結させる設計を最初から組んでおきたい。

手を広げすぎる

同時に手をつけると、効果の判定ができなくなる。遠回りに見えても、一つずつ変えるほうが早く答えにたどり着く。

基準は一つでよい。その量を担当者の時間で回せるかどうかである。回らない計画は例外なく途中で止まる。

前提として、採用手法に万能なものはない。合わないものを続けるより、合わないと分かった段階で早く手を引くほうが、結果的に採用人数は増える。

記録を残さない

一年かけて取り組んでも、記録がなければ翌年に引き継げない。担当者が代わった瞬間にゼロに戻るのは、このためである。

主目的が認知なのか見極めなのか決まっているかどうかという点だけでも記録しておくと、翌年の判断材料になる。形式は表計算ソフト一枚で足りる。

確認しておきたいこと

着手前と見直しのタイミングで、以下を確かめておきたい。

• 主目的が認知なのか見極めなのか決まっているかどうか
• 対応する社員と期間が決まっているかどうか
• オンライン参加の可否と交通費の扱いが決まっているかどうか
• 参加後の接触の頻度と担当者が決まっているかどうか

インターンシップを自社の言葉にする

インターンは会社を知ってもらう場であると同時に、こちらが学生を見極める場でもある。採用に直結させる設計を最初から組んでおきたい。

自社の話に落とすときは、主目的が認知なのか見極めなのか決まっている、対応する社員と期間が決まっている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。

あわせて、オンライン参加の可否と交通費の扱いが決まっているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。

よくある誤解

「インターンシップは専門的な話だから、詳しい人がいないと手を出せない」と考える必要はない。多くの場合、足りていないのは知識ではなく、決めるべきことを決めていないという一点である。

「他社がやっているから」という理由で施策を増やすのは避けたい。工数が分散してどれも中途半端になるほうが、採用にとっては痛手になる。増やすなら、何かをやめる判断をセットにする。

「前任者のやり方を踏襲する」のは安全に見えて、実は理由が分からないまま続けることになる。なぜその手法を選んだのかを確認できないなら、いったん前提を置き直したほうがよい。

自社に当てはめて考える

ここからは自社の話になる。社内で答えが揃わない項目があれば、そこが手をつける場所だと考えてよい。

• 主目的が認知なのか見極めなのか決まっているかどうか
• 対応する社員と期間が決まっているかどうか
• オンライン参加の可否と交通費の扱いが決まっているかどうか
• 参加後の接触の頻度と担当者が決まっているかどうか

埋まっていない項目が多いときほど、全部を一度に片づけたくなる。しかし同時に動かすと、どれが効いたのか分からなくなる。一つずつ変えたい。

よくある質問

他社の事例をそのまま真似してもいいですか。

規模・業種・地域が違うと、同じ打ち手でも効き方が変わります。事例は「何をやったか」ではなく「なぜそれを選んだか」を読み取って、自社の条件に翻訳して使うほうが外しません。

担当者が代わると引き継げません。

引き継ぎで最も失われるのは、判断の理由です。何をやったかは記録に残っていても、なぜそうしたかが残っていないことが多い。記録には結果だけでなく理由を残しておきたいところです。

複数の課題が同時にあります。どれからやるべきですか。

採用の流れの上流にあるものからです。母集団が足りていない状態で選考の設計を磨いても、効果は限定的になります。逆に、上流が足りているのに終盤で落ちているなら、選考側から手をつけます。

あわせて読みたい

• 合同説明会・就職イベントブースに座って待つだけでは、知名度のある企業に人が流れる。
• オンライン面接・Web説明会オンラインは移動時間の制約を外すため、地方企業にとっては県外学生に会える手段になる。
• 既卒・第二新卒新卒だけで枠を埋めようとして未充足になるくらいなら、既卒・第二新卒を対象に含めたほうが早い。
• OfferBox運用代行運用代行は工数を外に出すことが目的ではなく、毎週まわし続ける状態を作ることが目的。
• Uターン就職出身地に戻る意思のある学生は確実にいるが、こちらから見つけに行かない限り出会えない。
• 高専・工業高校からの採用技術系の人材を確保する上で、地方企業にとって最も現実的なルートのひとつ。

この記事のまとめ

やることを一つ決めたら、いつまでに誰がやるかまで書き出しておきたい。担当と期限のない改善案は、翌年の反省会でもう一度同じ言葉で出てくる。