内定辞退の防止｜進め方と、何から手をつけるか

準備の段階で決めること

着手する前に、何のためにやるのかを一行で書けるようにしておきたい。内定辞退の防止に取り組むこと自体が目的になると、成果の判断ができなくなる。

辞退は内定を出した後に始まるのではなく、選考の途中で決まっている。どの段階で志望度が下がったかを追えるかが分かれ目になる。

最小限の形で始める

最初から整えようとすると、いつまでも始まらない。粗くてよいので動かし、走りながら直すほうが早く形になる。

具体的には、評価をしない面談の場が選考のどこかに入っているかどうかという形で始めると、準備に時間をかけずに動き出せる。

なお、ここで挙げた順番が唯一の正解ではない。すでに手をつけている部分があるなら、そこは飛ばして次に進んでいただきたい。

続けられる量に合わせる

週に確保できる時間を先に決めて、その時間で回る量に合わせる。無理な量を設定して数週間で止まるより、少ない量を半年続けるほうが成果は出る。

止まった取り組みは、やっていないのと同じ結果になる。継続できる形かどうかを、着手前に確認しておきたい。

振り返りの設計

何をやって、どうなったかを記録に残す。記録がないと、翌年また同じところから考え直すことになる。

記録するのは結果だけでなく、なぜそう判断したかという理由のほうである。理由が残っていると、条件が変わったときに判断を見直せる。

内定辞退の防止を自社の言葉にする

辞退は内定を出した後に始まるのではなく、選考の途中で決まっている。どの段階で志望度が下がったかを追えるかが分かれ目になる。

自社の話に落とすときは、選考の段階ごとに残った人数を数えている、応募から一次面接までの日数が決まっている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。

あわせて、評価をしない面談の場が選考のどこかに入っているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。

よくある誤解

「内定辞退の防止は専門的な話だから、詳しい人がいないと手を出せない」と考える必要はない。多くの場合、足りていないのは知識ではなく、決めるべきことを決めていないという一点である。

「数字で管理するのは大企業の話」というのも誤解である。記録するのは複雑な指標ではなく、手法ごとに何人採れたかという単純な数字でよい。これがないと、翌年また同じところから考え直すことになる。

「ツールを入れれば解決する」という期待も外れやすい。運用の型ができていない状態でツールを入れると、入力されないまま放置される。まず表計算ソフト一枚で回してみるほうが早い。

自社に当てはめて考える

実行に移す前に、いまの状態を書き出しておきたい。書き出してみると、思っていたより決まっていないことが見つかる。

• 選考の段階ごとに残った人数を数えているかどうか
• 応募から一次面接までの日数が決まっているかどうか
• 評価をしない面談の場が選考のどこかに入っているかどうか
• 辞退の理由を聞いて記録しているかどうか

確認した内容は、配属先の上長にも共有しておきたい。採用担当だけが把握している状態だと、判断が必要になったときに止まる。

よくある質問

内定辞退の防止に、どのくらいの時間をかけるべきですか。

確保できる時間を先に決めて、その時間で回る量に合わせるのが原則です。逆に、やることに合わせて時間を捻出しようとすると、繁忙期に止まります。止まった取り組みは、やっていないのと同じ結果になります。

小さく始めるとして、どこまで小さくていいですか。

1週間で終わる規模まで落として構いません。やってみて分かることのほうが多く、準備に時間をかけるほど着手が遅れます。小さく始めて、続けられる量を確かめてから広げるのが安全です。

経営層に何を報告すればいいですか。

人数の進捗だけでなく、どの段階で学生が離れているかを示すと判断が速くなります。数字が揃っていないうちは、辞退理由をそのまま並べるだけでも十分に材料になります。

あわせて読みたい

• 内定者フォロー内定から入社までの期間は、学生がいちばん不安になる時期。
• 既卒・第二新卒新卒だけで枠を埋めようとして未充足になるくらいなら、既卒・第二新卒を対象に含めたほうが早い。
• 外国人材の採用在留資格と職務内容の対応を先に確認しないと、内定後に進められなくなる。
• OfferBoxの費用費用の形が媒体掲載型とは違うため、社内の稟議の書き方も変わる。
• 高専・工業高校からの採用技術系の人材を確保する上で、地方企業にとって最も現実的なルートのひとつ。
• 転勤なし採用転勤がないことは、地方企業が大手に対して持てる数少ない明確な優位。

この記事のまとめ

全部を一度にやる必要はない。この記事のなかで、自社がまだ手をつけていないものを一つだけ選んで、次の採用シーズンの頭に置いてみてほしい。