内定辞退の防止｜スカウト型採用と組み合わせる

待つ採用では埋まらない部分がある

内定辞退の防止にどれだけ手を尽くしても、求人を出して待つ形のままでは届かない層がある。自社を検索する理由がない学生には、こちらから声をかけるしかない。

辞退は内定を出した後に始まるのではなく、選考の途中で決まっている。どの段階で志望度が下がったかを追えるかが分かれ目になる。

スカウト型が効く理由

相手を読んでから書けるのがこの手法の特徴である。対象と伝える内容が決まっていれば、そのまま運用に落とせる。

知名度の差が効きにくいのも特徴である。学生にとっては「自分に声をかけてきた会社」という一点で、他社と並ばない状態が作れる。

ここで挙げたやり方が合わない会社もある。人員体制と採用人数によって現実的な打ち手は変わるので、そのまま当てはめずに翻訳して読んでいただきたい。

組み合わせるときの注意

スカウトを始めると、既存の取り組みと合わせて工数が増える。何かをやめる判断をセットにしないと、どちらも中途半端になる。

送る相手の条件は、選考の段階ごとに残った人数を数えているかどうかという観点で整理した内容をそのまま検索条件に落とせることが多い。ゼロから考え直す必要はない。

続けられる形にする

結果が出ない原因は、たいてい送れていないことである。使える時間を先に決め、その範囲の本数に抑えたい。

自社で続けられる見込みが立たないなら、運用を外部に出す判断も早いうちにしておく。止まった運用は、やっていないのと同じ結果になる。

内定辞退の防止を自社の言葉にする

辞退は内定を出した後に始まるのではなく、選考の途中で決まっている。どの段階で志望度が下がったかを追えるかが分かれ目になる。

自社の話に落とすときは、選考の段階ごとに残った人数を数えている、応募から一次面接までの日数が決まっている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。

あわせて、評価をしない面談の場が選考のどこかに入っているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。

よくある誤解

「内定辞退の防止は専門的な話だから、詳しい人がいないと手を出せない」と考える必要はない。多くの場合、足りていないのは知識ではなく、決めるべきことを決めていないという一点である。

「前任者のやり方を踏襲する」のは安全に見えて、実は理由が分からないまま続けることになる。なぜその手法を選んだのかを確認できないなら、いったん前提を置き直したほうがよい。

「時間がないからできない」という説明は、多くの場合「優先順位が決まっていない」と言い換えられる。やらないことを決めれば、時間は作れることが多い。

自社に当てはめて考える

次の項目は、採用担当だけでは答えられないものを含んでいる。配属先の上長と一緒に確認するほうが早く埋まる。

• 選考の段階ごとに残った人数を数えているかどうか
• 応募から一次面接までの日数が決まっているかどうか
• 評価をしない面談の場が選考のどこかに入っているかどうか
• 辞退の理由を聞いて記録しているかどうか

答えられなかった項目のうち、最も影響が大きそうなものを一つだけ選び、いつまでに誰がやるかを決める。ここまで決めて初めて、点検が実行につながる。

よくある質問

社内で優先度が上がりません。

採用の話を人数の話だけで説明すると、経営層には緊急性が伝わりません。採れなかった場合に何が起きるか（どの業務が回らなくなるか）を配属先と一緒に言語化すると、判断が速くなります。

経営層に何を報告すればいいですか。

人数の進捗だけでなく、どの段階で学生が離れているかを示すと判断が速くなります。数字が揃っていないうちは、辞退理由をそのまま並べるだけでも十分に材料になります。

取り組んでも社内が変わりません。

採用担当だけで抱えている可能性があります。配属先の上長を巻き込んで、どんな人を何人受け入れるかを一緒に決めるところからやり直すと、協力も得やすくなります。

あわせて読みたい

• 採用計画・採用目標採用人数だけを決めて動き出すと、途中で何を判断すればいいか分からなくなる。
• オンライン面接・Web説明会オンラインは移動時間の制約を外すため、地方企業にとっては県外学生に会える手段になる。
• 多様な人材の受け入れ新卒だけで人員計画を組めない地域では、対象を広げる判断が現実的になる。
• Uターン就職出身地に戻る意思のある学生は確実にいるが、こちらから見つけに行かない限り出会えない。
• 地元志向の学生地元志向は待遇の妥協と同義ではない。
• 人口減少と採用母集団が構造的に減る前提で、採用以外の手段も含めて人員計画を考える必要がある。

この記事のまとめ

一年で結果が出なくても、積み上げたものが消えるわけではない。学校との関係も、社内の言語化も、翌年の起点として残る。