IT・情報通信の新卒採用計画｜人数の前に決めること

配属と役割を先に決める

採用人数だけを決めて動き出すと、求める人物像も決まらず、面接での判断もぶれる。どの部署に配属し、何を任せるかを先に決めたい。

IT・情報通信であれば、エンジニア・社内SE・Webディレクターのどの職種を何人採るかまで落とす。職種が決まると、必要な母集団も手法も自動的に決まってくる。

逆算してスケジュールを引く

入社時期から逆算して、内定を出す時期、選考を始める時期、接点を作り始める時期を置く。ここで初めて、いつ何をすべきかが見える。

同じ時期に並べば、条件で比べられる。早めに動くか、遅い時期の層を狙うか。どちらにしても意図してずらしたい。

ただし、これは一般的な傾向であって、自社の業種・地域・過去の採用実績によって最適解は変わる。数字を持っている会社は、必ず自社の実績を優先して判断してほしい。

手法ごとに目標を割り振る

必要な内定承諾数から逆算して、各段階で何人必要かを出す。実績がないなら仮の数字でよい。置かないと、足りているかどうかが分からない。

地方でも東京の企業と直接比較される数少ない業種。開発環境・扱う技術・リモートの可否という具体で語らないと、給与だけの比較になってしまう。

計画に入れておく項目

最低限まとめておきたいのは次の項目である。

• 職種ごとの採用人数と配属先
• 入社時期から逆算したスケジュール
• 各段階の目標人数（母集団・応募・面接・内定・承諾）
• 使う手法と、手法ごとの目標人数
• 予算と、担当者が確保できる時間
• 進捗を確認する時期と判断基準

IT・情報通信で募集する職種を分けて考える

IT・情報通信が新卒で募集する職種は、エンジニア、社内SE、Webディレクター、営業などに分かれる。同じ会社の募集でも、職種が違えば競合も、学生が比較する軸も変わる。

たとえばエンジニアと営業では、学生が見ている条件も、入社後に求められる資質も異なる。ひとつの募集要項にまとめると、どちらの層にも届かない文章になりやすい。

地方でも東京の企業と直接比較される数少ない業種。開発環境・扱う技術・リモートの可否という具体で語らないと、給与だけの比較になってしまう。

よくある誤解

「条件を良くすれば採れる」という考え方も、思ったほど当たらない。初任給は応募するかどうかの入口では強く効くが、入社を決める段階では決め手にならないことが多い。入口で足切りされない水準を確保したうえで、決め手は別に用意する設計になる。

「採用サイトにお金をかければ応募が来る」という期待も外れやすい。見た目より、仕事内容・条件・選考の流れ・社員の実例が揃っているかどうかで判断されている。

「同業に勝てないから他業種から採る」という発想は方向としては正しいが、そのままでは伝わらない。他業種の学生には、IT・情報通信の仕事が何に似ているかを説明する言葉が要る。

自社に当てはめて考える

読んだ内容を実際に動かすには、自社の現状を確認しておく必要がある。次の項目に答えられるかどうかを見てほしい。

• IT・情報通信で募集する職種ごとに、募集要項が分かれているかどうか
• 入社1年目と3年目に任せる範囲が書かれているかどうか
• 勤務地と通勤手段が具体的に書かれているかどうか
• 選考の流れと所要日数を学生に先に伝えているかどうか

答えられなかった項目のうち、最も影響が大きそうなものを一つだけ選び、いつまでに誰がやるかを決める。ここまで決めて初めて、点検が実行につながる。

よくある質問

現場が採用に協力してくれません。

人事だけで決めた計画は、現場の協力を得にくくなります。配属先の上長を計画づくりの段階から巻き込み、どんな人を何人受け入れるかを一緒に決めるほうが、面接への協力も得やすくなります。

技術職と事務職で、採用の進め方は変えるべきですか。

変えたほうがよいです。エンジニアと社内SEでは、学生が比較する相手も、判断の軸も違います。募集要項・接点の作り方・面接で見る項目を、職種ごとに分けて設計したいところです。

配属先を約束してもよいのでしょうか。

約束できるなら、それは強い訴求になります。約束できないなら「どう決まるか」を説明するだけでも不安はかなり減ります。曖昧にしたまま進めると、終盤で辞退の理由になります。

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• 電力・ガス・インフラ安定というキーワードだけで語ると、同じ土俵の企業と区別がつかなくなる。
• 人材・アウトソーシング同業に応募する学生は業界研究が進んでいるので、他社との違いを事業モデルの言葉で説明できないと見抜かれる。
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• スカウトの年間スケジュール学生が動く時期と企業が動きたい時期はずれている。

この記事のまとめ

一年で結果が出なくても、積み上げたものが消えるわけではない。学校との関係も、社内の言語化も、翌年の起点として残る。