スカウト採用の立ち上げ|かかる工数と続けられる体制
採用がうまくいっている会社が特別なことをしているとは限らない。社内では当たり前になっていることを、外から見て分かる言葉に直せているかどうかの差であることが多い。
止まる理由は工数
スカウト運用が止まる原因は、ほぼ例外なく工数である。文面の質でも、サービスの良し悪しでもない。
最初から完成形を目指さず、少数に送って反応を見ながら文面と条件を直すほうが早い。
作業を分解して数える
工程は6つに分けられる。条件の調整、プロフィールの確認、文面の個別化、送信、返信対応、日程調整。それぞれ実測してみたい。
見積もりの倍かかるのはよくある話である。実測してから、確保できる時間に収まる本数を決めたい。
なお、ここで挙げた順番が唯一の正解ではない。すでに手をつけている部分があるなら、そこは飛ばして次に進んでいただきたい。
減らせる工数を探す
テンプレートは手を抜くためではなく、毎回の判断を減らして個別化に時間を使うために作る。骨格を固定して、変える部分だけに集中したい。
反応を見て直す周期を決めているかどうかという部分も、事前に決めておけば毎回考えずに済む。
外に出す判断
確保できる時間に対して必要な工数が多すぎるなら、内製にした時点で止まることが決まっている。早めに外に出したほうが結果は出る。
当社のOfferBox運用代行は完全成果報酬型である。費用が発生するのは入社の承諾に至ったときだけなので、固定費を増やさずに手法を足せる。
スカウト採用の立ち上げを自社の言葉にする
最初から完成形を目指さず、少数に送って反応を見ながら文面と条件を直すほうが早い。
自社の話に落とすときは、最初に送る対象を少数に絞れている、文面の骨格が3ブロックで組まれている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。
あわせて、反応を見て直す周期を決めているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。
よくある誤解
「地方企業には向いていない」という思い込みも実態と合わない。むしろ、知名度に依存せず、移動を伴わずに県外の学生と接点を持てるという点で、地方企業のほうが効き目は大きい。
「テンプレートを作れば効率が上がる」というのは半分正しい。骨格を固定して個別化に時間を使うなら効率は上がるが、全文を使い回すと返信が消える。
「新卒のスカウトは大手がやるもの」という思い込みもある。むしろ知名度で劣る会社ほど、こちらから名指しで声をかける手段の価値は大きい。
自社に当てはめて考える
読んだ内容を実際に動かすには、自社の現状を確認しておく必要がある。次の項目に答えられるかどうかを見てほしい。
- 最初に送る対象を少数に絞れているかどうか
- 文面の骨格が3ブロックで組まれているかどうか
- 反応を見て直す周期を決めているかどうか
- 最初から完成形を目指していないかどうか
確認した内容は、配属先の上長にも共有しておきたい。採用担当だけが把握している状態だと、判断が必要になったときに止まる。
よくある質問
勤務地が地方であることは、いつ伝えるべきですか。
最初の文面で伝えます。伏せたまま面談まで進めても、そこで辞退されるだけです。先に出せば対象は絞られますが、残った学生の歩留まりは上がります。
いつから送り始めればいいですか。
学生が動く時期から逆算して決めます。早い時期は返信率が読みにくく、遅い時期は他社と重なります。どちらにしても、送り始めてから型が固まるまでに1〜2か月はかかる前提で計画したいところです。
返信が来た後の対応で気をつけることはありますか。
速さです。返信から日程確定までの往復が多いほど、そのまま消えていきます。候補日を先に3つ提示するか、予約用のURLを添えて、やりとりの回数を減らしておきたいところです。
あわせて読みたい
- OfferBoxの費用費用の形が媒体掲載型とは違うため、社内の稟議の書き方も変わる。
- スカウトのターゲット設計検索条件を広げると送信数は稼げるが返信率が落ちる。
- 採用代行(RPO)RPOは丸投げの仕組みではない。
- 採用計画・採用目標採用人数だけを決めて動き出すと、途中で何を判断すればいいか分からなくなる。
- 早期離職・定着早期離職は配属後の問題ではなく、採用時に伝えた情報の問題であることが多い。
- 地方創生・自治体の採用支援自治体の支援制度は年度ごとに変わる。
この記事のまとめ
やることを一つ決めたら、いつまでに誰がやるかまで書き出しておきたい。担当と期限のない改善案は、翌年の反省会でもう一度同じ言葉で出てくる。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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