印刷・紙・包装の新卒が定着する会社にする｜採用時点で決まっていること

離職の原因は入社前にある

辞めた理由を現場の育成に求める前に、選考中の説明を疑いたい。聞いていた話と違った、という離職は少なくない。

紙の印刷だけの会社と見られると、市場が縮小している業界と受け取られる。デジタル領域や企画提案まで含めた事業の広がりを示す必要がある。

伝えにくいことを伝える

繁忙期の忙しさ、最初の1年で任される範囲の狭さ、配属先の決まり方。伝えると印象が悪くなりそうな情報ほど先に出したい。

事実だけを並べ、それに会社がどう向き合っているかを添える。現場の社員に話してもらうのが最も効く。

前提として、採用手法に万能なものはない。合わないものを続けるより、合わないと分かった段階で早く手を引くほうが、結果的に採用人数は増える。

配属後の最初の3か月

離職が起きやすいのは最初の3か月である。この期間に何をするかを決めている会社は、そうでない会社より定着率が高い。

印刷・紙・包装の現場では、直属の上司が忙しくて新人と話す時間が取れないことがある。週に一度、別の誰かが話を聞く時間を作るだけでも違う。

辞めた理由を残す

退職理由を残している会社はほとんどない。記録がなければ、同じ原因が翌年も繰り返される。

理由と並べて、選考中に何を伝えていたかも書いておく。二つを突き合わせれば、どの説明が足りなかったかが分かる。

印刷・紙・包装で募集する職種を分けて考える

印刷・紙・包装が新卒で募集する職種は、営業、制作、生産管理、企画などに分かれる。同じ会社の募集でも、職種が違えば競合も、学生が比較する軸も変わる。

たとえば営業と企画では、学生が見ている条件も、入社後に求められる資質も異なる。ひとつの募集要項にまとめると、どちらの層にも届かない文章になりやすい。

紙の印刷だけの会社と見られると、市場が縮小している業界と受け取られる。デジタル領域や企画提案まで含めた事業の広がりを示す必要がある。

よくある誤解

「大手と同じ選考フローにしておけば安心」という考え方も見直したい。選考が長いこと自体が辞退の理由になる。回数を減らすのではなく、各段階で何を判断するかを決めることで、自然と適正な長さになる。

「印刷・紙・包装の仕事は入ってみないと分からない」という説明は、聞く側からすると判断を放棄されたように映る。一日の流れと、最初の1年で任せる範囲だけでも書いておきたい。

「同業に勝てないから他業種から採る」という発想は方向としては正しいが、そのままでは伝わらない。他業種の学生には、印刷・紙・包装の仕事が何に似ているかを説明する言葉が要る。

自社に当てはめて考える

実行に移す前に、いまの状態を書き出しておきたい。書き出してみると、思っていたより決まっていないことが見つかる。

• 印刷・紙・包装で募集する職種ごとに、募集要項が分かれているかどうか
• 入社1年目と3年目に任せる範囲が書かれているかどうか
• 勤務地と通勤手段が具体的に書かれているかどうか
• 選考の流れと所要日数を学生に先に伝えているかどうか

埋まっていない項目が多いときほど、全部を一度に片づけたくなる。しかし同時に動かすと、どれが効いたのか分からなくなる。一つずつ変えたい。

よくある質問

インターンをやるべきでしょうか。

目的が決まっているならやる価値があります。認知を広げるためなのか、こちらが見極めるためなのかで、内容も期間も変わります。決めないまま始めると職場見学の域を出ず、工数だけがかかります。

採用サイトを作るべきでしょうか。

作る前に、載せる中身が揃っているかを確認したいところです。仕事内容・条件・選考の流れ・社員の実例。この4つがあれば形式は問われません。逆に、中身のないサイトを作ると、接点を持った学生の志望度を下げる側に働きます。

技術職と事務職で、採用の進め方は変えるべきですか。

変えたほうがよいです。営業と制作では、学生が比較する相手も、判断の軸も違います。募集要項・接点の作り方・面接で見る項目を、職種ごとに分けて設計したいところです。

あわせて読みたい

• 製造業工場の立地がそのまま勤務地になるため、通勤圏の説明を省くと終盤で辞退が出る。
• 士業・コンサルティング資格取得支援と、未経験からの育成計画をどこまで具体化できるかで応募が決まる。
• 公益法人・団体・自治体関連安定を求める学生が集まりやすい一方、仕事の中身が見えにくい。
• 住宅手当・社宅・寮地方採用では住まいの条件が志望度を直接動かす。
• リファラル採用・社員紹介社員紹介は無料で使える手段だが、制度がないまま呼びかけても動かない。
• 通年採用・秋採用春に採り切れなかった枠を秋以降で埋める会社は増えている。

この記事のまとめ

今年の採用で分かったことを、来年の担当者が読める形にして残す。これをやっている会社とやっていない会社の差は、3年も経てば埋めがたいものになる。