スカウトのターゲット設計｜中小企業が人手をかけずに取り組む

量ではなく継続で勝つ

大量に送る運用は、人手のある会社にしかできない。中小企業は、対象を絞って個別化の質を上げるほうが噛み合う。

検索条件を広げると送信数は稼げるが返信率が落ちる。狭めて深く読むほうが、結果的に面談数は増える。

時間を先に固定する

空いた時間にやろうとすると、採用は必ず後回しになる。週のどこかに時間を固定して、そこだけは動かさない運用にしたほうが続く。

固定した時間で回る本数に、運用の規模を合わせる。逆に、規模に合わせて時間を捻出しようとすると破綻する。

なお、ここで挙げた順番が唯一の正解ではない。すでに手をつけている部分があるなら、そこは飛ばして次に進んでいただきたい。

中小企業が有利な部分

返信が来てから面談までのスピードは、規模が小さいほうが出しやすい。学生にとっては、この速さがそのまま志望度に効く。

勤務地の希望を条件の中心に置いているかどうかという点も、意思決定が速い会社のほうが動かしやすい。

外に出す判断

続けられる見込みが立たないなら、早めに外に出す判断をしたい。止まった運用は、やっていないのと同じ結果になる。

当社のOfferBox運用代行は完全成果報酬型で、入社の承諾に至るまで費用はかからない。試してから続けるかを決められる形にしている。

スカウトのターゲット設計を自社の言葉にする

検索条件を広げると送信数は稼げるが返信率が落ちる。狭めて深く読むほうが、結果的に面談数は増える。

自社の話に落とすときは、勤務地の希望を条件の中心に置いている、県内在住と県外在住を分けて条件を組んでいる、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。

あわせて、条件を広げたときの返信率の変化を記録しているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。

よくある誤解

「スカウトは数を送れば当たる」という前提で始めると、たいてい途中で止まる。送信数を目標にすると個別化の手間が削られ、返信率が落ちるという逆の結果になりやすい。

「返信がないのは学生が見ていないから」と結論づけるのは早い。開封されているかどうかで原因はまったく違う。段階を分けて見ないと、直す場所を間違える。

「新卒のスカウトは大手がやるもの」という思い込みもある。むしろ知名度で劣る会社ほど、こちらから名指しで声をかける手段の価値は大きい。

自社に当てはめて考える

実行に移す前に、いまの状態を書き出しておきたい。書き出してみると、思っていたより決まっていないことが見つかる。

• 勤務地の希望を条件の中心に置いているかどうか
• 県内在住と県外在住を分けて条件を組んでいるかどうか
• 条件を広げたときの返信率の変化を記録しているかどうか
• 検索条件が求める人物像と対応しているかどうか

確認した内容は、配属先の上長にも共有しておきたい。採用担当だけが把握している状態だと、判断が必要になったときに止まる。

よくある質問

何人に送ればいいですか。

必要な内定承諾数から逆算して、返信率と面談率の見込みを置くと、おおよその本数が出ます。実績がないうちは仮の数字で構いません。置かないと、足りているのかどうかが分からないまま時間が過ぎます。

勤務地が地方であることは、いつ伝えるべきですか。

最初の文面で伝えます。伏せたまま面談まで進めても、そこで辞退されるだけです。先に出せば対象は絞られますが、残った学生の歩留まりは上がります。

送る相手をどこまで絞るべきですか。

面談に来てほしい人だけに絞るのが原則です。数を確保するために条件を広げると、返信は増えても面談につながらず、対応の時間だけが増えます。

あわせて読みたい

• OfferBoxの費用費用の形が媒体掲載型とは違うため、社内の稟議の書き方も変わる。
• 新卒ダイレクトリクルーティング媒体の選び方媒体ごとに学生の層と使い方が違う。
• スカウト運用の内製と外注内製か外注かは費用ではなく、継続できるかどうかで決めるべき。
• 既卒・第二新卒新卒だけで枠を埋めようとして未充足になるくらいなら、既卒・第二新卒を対象に含めたほうが早い。
• 外国人材の採用在留資格と職務内容の対応を先に確認しないと、内定後に進められなくなる。
• 地方創生・自治体の採用支援自治体の支援制度は年度ごとに変わる。

この記事のまとめ

重要なのは、施策を増やすことではなく、うまくいかなかった理由を毎回言葉にして残しておくことである。それがそのまま翌年の採用設計の土台になる。