OfferBoxの運用｜よくある質問

どのくらいの期間で成果が出るか

数週間で判断すると、効き始めていた施策を自分で止めることになる。短期で追うのは実行量のほうである。

登録して終わりでは結果が出ない。検索条件の設計、送信、返信対応までを毎週回す仕組みにできるかが分かれ目。

何人に送ればいいか

必要な内定承諾数から逆算して、返信率と面談率の見込みを置くと、おおよその本数が出る。実績がないなら仮の数字でよい。

置かないと、足りているのか足りていないのかが分からないまま時間が過ぎる。

ここでの話は、あくまで判断の材料である。最終的にどうするかは、自社が確保できる人手と予算のなかで決めることになる。

人手がなくてもできるか

時間に合わせて規模を決めれば手は打てる。量よりも、その時間を守れるかどうかが課題になる。

週あたりの送信本数を決めているかどうかという点だけでも押さえておくと、限られた時間でも成果につながりやすい。

外部に任せられるか

採否の判断は社内に置いたまま、作業は任せられる。範囲を先に決めておけば、頼んだ内容と成果がずれにくい。

当社はOfferBoxの運用代行を完全成果報酬型で提供している。入社の承諾に至るまで費用は発生しない形にしている。

OfferBoxの運用を自社の言葉にする

登録して終わりでは結果が出ない。検索条件の設計、送信、返信対応までを毎週回す仕組みにできるかが分かれ目。

自社の話に落とすときは、検索条件を保存して使い回せる形にしている、週あたりの送信本数を決めている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。

あわせて、送信と振り返りを同じ曜日に固定しているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。

よくある誤解

「登録すれば学生から反応が来る」という期待も、掲載型のサービスと混同している。オファー型は企業側の作業量がそのまま結果に直結するので、誰が何時間やるかを先に決めておく必要がある。

「条件の良い会社が勝つ」という前提も、スカウトの場面では当てはまりにくい。個別に声をかけられたという事実自体が、条件の比較とは別の軸で働く。

「送る相手を広げれば母数が増える」というのは数の上では正しいが、返信率と対応工数まで含めると割に合わないことが多い。

自社に当てはめて考える

読んだ内容を実際に動かすには、自社の現状を確認しておく必要がある。次の項目に答えられるかどうかを見てほしい。

• 検索条件を保存して使い回せる形にしているかどうか
• 週あたりの送信本数を決めているかどうか
• 送信と振り返りを同じ曜日に固定しているかどうか
• 文面の変更履歴を残しているかどうか

答えが人によって違う項目があれば、それ自体が発見である。社内で認識が揃っていないまま選考を進めると、面接官ごとに評価がぶれる。

よくある質問

勤務地が地方であることは、いつ伝えるべきですか。

最初の文面で伝えます。伏せたまま面談まで進めても、そこで辞退されるだけです。先に出せば対象は絞られますが、残った学生の歩留まりは上がります。

いつから送り始めればいいですか。

学生が動く時期から逆算して決めます。早い時期は返信率が読みにくく、遅い時期は他社と重なります。どちらにしても、送り始めてから型が固まるまでに1〜2か月はかかる前提で計画したいところです。

面談に出る社員を確保できません。

毎週この曜日のこの時間は面談に使う、と先に決めて押さえておくのが確実です。返信が来てから調整しようとすると、必ず日程が後ろにずれます。

あわせて読みたい

• 開封率・返信率の改善開封されない原因と、開封されたのに返信がない原因はまったく別。
• 新卒ダイレクトリクルーティング媒体の選び方媒体ごとに学生の層と使い方が違う。
• 応募者管理と選考の可視化高機能なツールを入れる前に、いま誰がどの段階にいるかを一枚で見られる状態を作るほうが先。
• 住宅手当・社宅・寮地方採用では住まいの条件が志望度を直接動かす。
• 早期離職・定着早期離職は配属後の問題ではなく、採用時に伝えた情報の問題であることが多い。
• 地方と都市の賃金差額面ではなく可処分所得と生活コストで比べれば、見え方は変わる。

この記事のまとめ

一年で結果が出なくても、積み上げたものが消えるわけではない。学校との関係も、社内の言語化も、翌年の起点として残る。