OfferBoxの基本｜よくある質問

どのくらいの期間で成果が出るか

数週間で判断すると、効き始めていた施策を自分で止めることになる。短期で追うのは実行量のほうである。

学生がプロフィールを登録し、企業がそれを見てオファーを送る形式のサービス。待つ採用から探す採用へ切り替える最初の一歩になる。

何人に送ればいいか

必要な内定承諾数から逆算して、返信率と面談率の見込みを置くと、おおよその本数が出る。実績がないなら仮の数字でよい。

置かないと、足りているのか足りていないのかが分からないまま時間が過ぎる。

前提として、採用手法に万能なものはない。合わないものを続けるより、合わないと分かった段階で早く手を引くほうが、結果的に採用人数は増える。

人手がなくてもできるか

確保できる時間に合わせて規模を決めれば、できることはある。問題は時間の多寡ではなく、時間を固定できるかどうかである。

週に確保できる運用時間が決まっているかどうかという点だけでも押さえておくと、限られた時間でも成果につながりやすい。

外部に任せられるか

採否の判断は社内に置いたまま、作業は任せられる。範囲を先に決めておけば、頼んだ内容と成果がずれにくい。

当社はOfferBoxの運用代行を完全成果報酬型で提供している。入社の承諾に至るまで費用は発生しない形にしている。

OfferBoxの基本を自社の言葉にする

学生がプロフィールを登録し、企業がそれを見てオファーを送る形式のサービス。待つ採用から探す採用へ切り替える最初の一歩になる。

自社の話に落とすときは、自社が探しに行くべき学生像が言葉になっている、週に確保できる運用時間が決まっている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。

あわせて、返信が来たときの一次対応の担当が決まっているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。

よくある誤解

「代行に任せれば丸ごと解決する」というのは誤解である。誰を採るか、どの条件で絞るか、何を伝えるか。この判断が自社で決まっていないと、誰が手を動かしても成果は出ない。

「新卒のスカウトは大手がやるもの」という思い込みもある。むしろ知名度で劣る会社ほど、こちらから名指しで声をかける手段の価値は大きい。

「一度型を作れば運用は楽になる」というのも、部分的にしか当たらない。学生の動きは年ごとに変わるので、型は毎年見直す前提で持っておきたい。

自社に当てはめて考える

次の項目は、採用担当だけでは答えられないものを含んでいる。配属先の上長と一緒に確認するほうが早く埋まる。

• 自社が探しに行くべき学生像が言葉になっているかどうか
• 週に確保できる運用時間が決まっているかどうか
• 返信が来たときの一次対応の担当が決まっているかどうか
• 面談に出られる社員と時間帯が決まっているかどうか

一度埋めたら終わりではない。翌年の採用が始まる前にもう一度見直すと、前提が変わっている箇所が見つかる。

よくある質問

何人に送ればいいですか。

必要な内定承諾数から逆算して、返信率と面談率の見込みを置くと、おおよその本数が出ます。実績がないうちは仮の数字で構いません。置かないと、足りているのかどうかが分からないまま時間が過ぎます。

代行に任せると社内にノウハウが残らないのでは。

判断を自社に残していれば残ります。誰を採るか、どの条件で絞るか、何を伝えるかを自社で決めて、手を動かす部分だけを任せる形なら、運用の勘所は社内に蓄積されます。

面談に出る社員を確保できません。

毎週この曜日のこの時間は面談に使う、と先に決めて押さえておくのが確実です。返信が来てから調整しようとすると、必ず日程が後ろにずれます。

あわせて読みたい

• OfferBoxの運用登録して終わりでは結果が出ない。
• 開封率・返信率の改善開封されない原因と、開封されたのに返信がない原因はまったく別。
• スカウト運用のKPI送信数だけを追うと文面の質が落ちる。
• 面接官・面接設計面接は評価の場であると同時に、口説く場でもある。
• 女性の採用・定着制度の有無より、実際に働き続けている先輩がいるかどうかが見られている。
• 地方創生・自治体の採用支援自治体の支援制度は年度ごとに変わる。

この記事のまとめ

今年の採用で分かったことを、来年の担当者が読める形にして残す。これをやっている会社とやっていない会社の差は、3年も経てば埋めがたいものになる。