地元志向の学生｜なぜ採用に効くのかを構造から考える

構造を理解する

地元志向は待遇の妥協と同義ではない。地元で働きたいという前提の上で、条件は比較されている。

一社でどうにかなる話ではない。変えられないものとして受け入れ、その上で何ができるかを考えるほうが早い。

学生側から見るとどうか

企業側の視点だけで考えると、打ち手が空振りする。学生がこのテーマをどう受け止めているかを想像しておきたい。

関心があるのは世の中の傾向ではなく、自分の暮らしがどうなるかである。説明は生活の具体に寄せたい。

ここで挙げたやり方が合わない会社もある。人員体制と採用人数によって現実的な打ち手は変わるので、そのまま当てはめずに翻訳して読んでいただきたい。

効いてくる場面

地元で働くことの実利を金額で示せているかどうかという場面で、このテーマの影響が具体的に表れる。ここを押さえておくと、打ち手の優先順位が決まる。

影響が出る場面を特定できれば、限られた工数をどこに割くかの判断ができる。

前提を共有する

採用担当が分かっているだけでは動かない。判断が要る場面が来るので、経営層と受け入れ部署にも共有しておきたい。

共有するときは、数字ではなく自社で起きた出来事で説明するほうが伝わる。昨年の辞退理由や、選考での学生の反応が材料になる。

地元志向の学生を自社の言葉にする

地元志向は待遇の妥協と同義ではない。地元で働きたいという前提の上で、条件は比較されている。

自社の話に落とすときは、地元で働くことの実利を金額で示せている、待遇面で比較されている前提に立てている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。

あわせて、地元の学生が集まる接点を把握しているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。

よくある誤解

「学生は条件だけで選んでいる」という見方も、実態とは違う。条件は比較の入口として効くが、最後に決め手になるのは、入社後の自分を具体的に想像できたかどうかであることが多い。

「移住や住まいの支援は費用がかかりすぎる」と考える前に、どこまでなら負担できるかを金額で出してみたい。全額でなくても、金額と条件が明示されていること自体が安心材料になる。

「支援制度があるから応募が増える」という期待も外れやすい。制度は最後の一押しにはなるが、候補に入っていない会社を候補に入れる力はない。

自社に当てはめて考える

記事の内容をそのまま持ち込む必要はない。自社の条件に照らして、次の項目のうちどれが欠けているかを確認するところから始めたい。

• 地元で働くことの実利を金額で示せているかどうか
• 待遇面で比較されている前提に立てているかどうか
• 地元の学生が集まる接点を把握しているかどうか
• 地元志向を理由に条件を下げていないかどうか

埋まっていない項目が多いときほど、全部を一度に片づけたくなる。しかし同時に動かすと、どれが効いたのか分からなくなる。一つずつ変えたい。

よくある質問

このテーマは自社にも当てはまりますか。

地域や業種によって影響の大きさは変わります。昨年の選考で、このテーマに関わる理由の辞退があったかどうかを確認するのが、いちばん確実な判断材料になります。

会社単独では変えられない話ではないですか。

構造そのものは一社では変えられません。変えられるのは、その構造のなかで自社がどう見えるかと、誰に情報を届けるかです。打ち手はこの2つに絞って考えるほうが現実的です。

効果が出るまでどのくらいかかりますか。

年度をまたいで効いてくるものが多く、数週間では判断できません。短期で見るなら、選考中に学生から出る質問の変化を手がかりにするとよいです。

あわせて読みたい

• Uターン就職出身地に戻る意思のある学生は確実にいるが、こちらから見つけに行かない限り出会えない。
• 高専・工業高校からの採用技術系の人材を確保する上で、地方企業にとって最も現実的なルートのひとつ。
• 地域とともに語る採用会社単独ではなく、地域の産業や暮らしと合わせて語ると、学生の側に想像の足場ができる。
• 専門学校・短大卒の採用専門学校生は分野が明確なぶん、仕事との接続を示しやすい。
• OfferBoxの費用費用の形が媒体掲載型とは違うため、社内の稟議の書き方も変わる。
• 応募者管理と選考の可視化高機能なツールを入れる前に、いま誰がどの段階にいるかを一枚で見られる状態を作るほうが先。

この記事のまとめ

やることを一つ決めたら、いつまでに誰がやるかまで書き出しておきたい。担当と期限のない改善案は、翌年の反省会でもう一度同じ言葉で出てくる。