ダイレクトリクルーティング｜代行に任せる範囲と、自社に残すこと

丸投げでは成果は出ない

代行は、判断まで含めて任せる仕組みではない。誰を採るかという判断は自社に残し、手を動かす部分を任せるという切り分けが基本になる。

求人を出して待つのではなく、こちらから個別に声をかける採用手法。知名度の差を埋められる数少ない方法になる。

任せられる部分

検索条件の設計、プロフィールの確認、文面の作成、送信、日程調整。ここまでは外に出せる。実際、止まる原因になるのもこの部分である。

任せることで空いた時間を、面談と見極めに使えるようになる。これが代行を使う本来の効果になる。

なお、ここで挙げた順番が唯一の正解ではない。すでに手をつけている部分があるなら、そこは飛ばして次に進んでいただきたい。

自社に残ること

採用したい人物像、勤務条件、面談に出る社員の確保、内定を出す判断。ここは外に出せない。曖昧なまま任せると、期待と成果がずれる。

待つ採用では届かない層がいることを前提にできているかどうかという点も、自社で決めておく必要がある。ここが決まっていないと、誰がやっても成果は出ない。

成果報酬という形

固定費として先に払う形は、採れなかった年の負担が重い。採用人数が年に数名の会社では、この振れ幅が経営判断を難しくする。

当社が提供しているOfferBox運用代行は完全成果報酬型で、入社の承諾に至ったときにのみ費用が発生する。始める段階での持ち出しがないため、判断がしやすい形にしている。

ダイレクトリクルーティングを自社の言葉にする

求人を出して待つのではなく、こちらから個別に声をかける採用手法。知名度の差を埋められる数少ない方法になる。

自社の話に落とすときは、待つ採用では届かない層がいることを前提にできている、送る相手を決めてから動いている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。

あわせて、知名度に依存しない説明の仕方を用意できているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。

よくある誤解

「スカウトは数を送れば当たる」という前提で始めると、たいてい途中で止まる。送信数を目標にすると個別化の手間が削られ、返信率が落ちるという逆の結果になりやすい。

「登録すれば学生から反応が来る」という期待も、掲載型のサービスと混同している。オファー型は企業側の作業量がそのまま結果に直結するので、誰が何時間やるかを先に決めておく必要がある。

「一度やってみて成果が出なかったからもうやらない」という判断は早いことが多い。止まった理由が工数なのか、対象設定なのか、文面なのかを切り分けないと、次に何を変えればよいか分からない。

自社に当てはめて考える

記事の内容をそのまま持ち込む必要はない。自社の条件に照らして、次の項目のうちどれが欠けているかを確認するところから始めたい。

• 待つ採用では届かない層がいることを前提にできているかどうか
• 送る相手を決めてから動いているかどうか
• 知名度に依存しない説明の仕方を用意できているかどうか
• 継続できる運用量に合わせているかどうか

確認した内容は、配属先の上長にも共有しておきたい。採用担当だけが把握している状態だと、判断が必要になったときに止まる。

よくある質問

代行に任せると社内にノウハウが残らないのでは。

判断を自社に残していれば残ります。誰を採るか、どの条件で絞るか、何を伝えるかを自社で決めて、手を動かす部分だけを任せる形なら、運用の勘所は社内に蓄積されます。

返信が来た後の対応で気をつけることはありますか。

速さです。返信から日程確定までの往復が多いほど、そのまま消えていきます。候補日を先に3つ提示するか、予約用のURLを添えて、やりとりの回数を減らしておきたいところです。

面談に出る社員を確保できません。

毎週この曜日のこの時間は面談に使う、と先に決めて押さえておくのが確実です。返信が来てから調整しようとすると、必ず日程が後ろにずれます。

あわせて読みたい

• OfferBox運用代行運用代行は工数を外に出すことが目的ではなく、毎週まわし続ける状態を作ることが目的。
• スカウト運用のKPI送信数だけを追うと文面の質が落ちる。
• 応募者管理と選考の可視化高機能なツールを入れる前に、いま誰がどの段階にいるかを一枚で見られる状態を作るほうが先。
• 採用単価・コスト単価は媒体費だけでは測れない。
• 初任給・給与設計初任給は相場との比較で見られるが、学生が本当に気にしているのは3年後の見通し。
• 合同説明会・就職イベントブースに座って待つだけでは、知名度のある企業に人が流れる。

この記事のまとめ

最後に残るのは、学生に対して正直だったかどうかである。伝えにくいことを先に伝えた会社は、採用人数が少なくても入社後に崩れにくい。