自動車・輸送用機器の求人票の書き方|仕事の中身が伝わる具体の出し方
学生は会社を知らないのではなく、そもそも選択肢として認識していない。認識されていない状態から始める以上、こちらから名指しで声をかける手段が要る。
業種名の説明から始めない
自動車・輸送用機器の求人票は、仕事内容の欄が「生産技術業務全般」で終わっていることがある。これでは他社と区別がつかず、比較の土俵に乗らない。
仕事内容は、朝から夕方までの流れとして書く。誰と、何を使って、どこまでやるか。この3点が入っていれば読み手は想像できる。
職種ごとに書き分ける
生産技術・設計・品質保証をひとつの募集要項にまとめると、どの職種の学生にも刺さらない。手間はかかるが、職種ごとに分けたほうが応募は増える。
職種ごとに1年目と3年目の担当範囲を書いておきたい。先が見えると、学生は自分の志望理由を自分で言語化できるようになる。
ここでの話は、あくまで判断の材料である。最終的にどうするかは、自社が確保できる人手と予算のなかで決めることになる。
書きにくい条件こそ先に書く
勤務地、転勤、休日、繁忙期の忙しさ。書きにくい項目を曖昧にすると、選考の終盤で辞退の理由になる。
完成車メーカーを頂点とした序列で比較されやすいが、学生が本当に見ているのは自分が任される範囲。中堅サプライヤーはここで勝てる。
見直しの観点
既存の求人票を点検するなら、次の観点で読み返したい。抽象語を一つ減らして具体を一つ増やす、という作業の繰り返しになる。
- 仕事内容が一日の流れとして書かれているか
- 職種ごとに募集要項が分かれているか
- 勤務地が市区町村まで書かれているか
- 最初の1年と3年目で任せる範囲が書かれているか
- 求める人物像が行動で書かれているか
自動車・輸送用機器で募集する職種を分けて考える
自動車・輸送用機器が新卒で募集する職種は、生産技術、設計、品質保証、生産管理などに分かれる。同じ会社の募集でも、職種が違えば競合も、学生が比較する軸も変わる。
たとえば生産技術と生産管理では、学生が見ている条件も、入社後に求められる資質も異なる。ひとつの募集要項にまとめると、どちらの層にも届かない文章になりやすい。
完成車メーカーを頂点とした序列で比較されやすいが、学生が本当に見ているのは自分が任される範囲。中堅サプライヤーはここで勝てる。
よくある誤解
「仕事は入ってみないと分からない」というのは事実だが、それを理由に説明を省くと、入社後のずれがそのまま早期離職になる。生産技術・設計それぞれについて、最初の1年で任せる範囲だけでも書いておきたい。
「自動車・輸送用機器の仕事は入ってみないと分からない」という説明は、聞く側からすると判断を放棄されたように映る。一日の流れと、最初の1年で任せる範囲だけでも書いておきたい。
「求人票は法務的に問題がなければよい」という扱いをしている会社は多い。読んで応募するかどうかを決める文書なので、条件の羅列で終わらせると比較の土俵に乗らない。
自社に当てはめて考える
次の項目は、採用担当だけでは答えられないものを含んでいる。配属先の上長と一緒に確認するほうが早く埋まる。
- 自動車・輸送用機器で募集する職種ごとに、募集要項が分かれているかどうか
- 入社1年目と3年目に任せる範囲が書かれているかどうか
- 勤務地と通勤手段が具体的に書かれているかどうか
- 選考の流れと所要日数を学生に先に伝えているかどうか
答えが人によって違う項目があれば、それ自体が発見である。社内で認識が揃っていないまま選考を進めると、面接官ごとに評価がぶれる。
よくある質問
現場が採用に協力してくれません。
人事だけで決めた計画は、現場の協力を得にくくなります。配属先の上長を計画づくりの段階から巻き込み、どんな人を何人受け入れるかを一緒に決めるほうが、面接への協力も得やすくなります。
求人票に残業時間まで書く必要がありますか。
書いたほうが結果的に得になります。伏せておくと入社後に跳ね返り、早期離職という形で採用コストに戻ってきます。実態を書いたうえで、会社としてどう向き合っているかを添えるのが扱いやすい形です。
技術職と事務職で、採用の進め方は変えるべきですか。
変えたほうがよいです。生産技術と設計では、学生が比較する相手も、判断の軸も違います。募集要項・接点の作り方・面接で見る項目を、職種ごとに分けて設計したいところです。
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この記事のまとめ
重要なのは、施策を増やすことではなく、うまくいかなかった理由を毎回言葉にして残しておくことである。それがそのまま翌年の採用設計の土台になる。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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